お金は歴史で儲けなさい

読んだ本の感想。

加谷珪一著。2015年1月30日 第1刷発行。



以下は、「加谷珪一の分かりやすい話」へのリンク。

http://k-kaya.com/

歴史的に同じ事象が発生する事を利用して儲ける事について。

過去130年間における株価の動きを以下の六つの区分に分ける。

①日本経済黎明期(1880年~1920年)
②長期低迷期(1920年~1945年)
③戦後高度成長期(1945年~1960年)
④戦後停滞期(1960年~1975年)
⑤バブル経済期(1975年~1990年)
⑥長期低迷期(1990年~2015年現在?)

日本経済においては、第二次世界大戦前の世界恐慌期にも大量の紙幣が発行され、構造改革派と保守派の争いがあり、現在の日本と似ている。

太平洋戦争末期には、国内総生産比で200%の水準まで政府債務が膨らみ、準ハイパーインフレが発生している。

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著者は、以下の理由から日本のインフレを予測している。

①米国経済が好調でドル高になる
②日本の経常赤字化

1970年代の米国と同様のスタグフレーションが発生した場合、基礎体力があり、世界展開している企業の株式が資産防衛に適している事になる。ハイパーインフレ発生時には、為替→金→物価→不動産→株価の順番で価格が上昇する。

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日本近代における戦争を概括すると、日清戦争(戦費:2億3000万円、国民総生産の0.7倍)、日露戦争(戦費:18億3000万円、国民総生産の0.6倍)であり、国家予算の3倍ほどになる。ちなみに第二次世界大戦における米国の戦費は、約3000億ドルで、開戦当時の米国の国民総生産920億ドルの3倍以上となる。以降の朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争における戦費は国内総生産の15%以内であり、無理なく戦争を行える限度は、国内総生産の10%程度かもしれない。

これを各国に当て嵌めると、その国の戦争遂行能力を計算出来る事になる。

この計算はバブルの分析にも適用可能であり、日本のバブルが崩壊した1991年前後の国内総融資残高は約785兆円であり、当時の日本の国内総生産は474兆円で、融資残高が国内総生産の約1.65倍だった事になる。

米国のリーマンショック時の総融資残高は約22兆ドルであり、当時の米国の国内総生産は約14.5兆ドルだから、国内総生産の約1.51倍の規模となる。

⇒バブル崩壊の水準は、総融資残高が国内総生産の1.5倍~1.6倍の水準となる?

2012年時点での中国金融機関による総融資残高は約68兆円(シャドーバンキングを含むと約87兆円)であり、2012年の国内総生産は約52兆元で、総融資残高は国内総生産の約1.67倍となり、バブル崩壊を示唆している。

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本格的なバブルは15年~20年継続し、日本の国債バブルが1991年から継続していると仮定すると、既に崩壊していてもおかしくない。

今後のテクノロジーバブルは、人工知能やロボットの分野で発生する可能性が高いとする。市場での普及率が16%を超えると普及率は急激に上昇し、50%を超えると普及拡大は鈍化するとしている。その二局面でバブルが発生する可能性が高い。

日本は変化していく産業構造の中で製造業立国から脱却し、その結果として経常赤字国になると予想する。経常収支が赤字という事は資金を海外に頼る事を意味し、付加価値の低い製品を国内で生産しない事も意味している。

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